求人票の仕事内容欄に「営業活動全般」と書いて、その先が思いつかずに手が止まった経験はないでしょうか。業務名を並べても、読んだ人がそこで働く姿を思い浮かべられなければ、その欄は読み飛ばされます。
この記事では、抽象的な業務の列挙を、始業から終業までの時間軸に並べ替える書き方だけを扱います。現場から材料を集める15分の質問、5つのブロックに畳む手順、時間で書けない職種の代替案、そして営業・事務・製造の書き換え前後を読み比べられる形でお見せします。
「営業活動全般」では働く姿が浮かばない
「法人向け営業活動全般」「一般事務、その他付随業務」「製造スタッフ」。求人票でよく見かける書き方です。書いた側は毎日その仕事を見ているので、これで十分に伝わると感じます。しかし読む側は、その会社の中を一度も見たことがありません。
厚生労働省の「令和2年転職者実態調査の概況」では、転職者が現在の勤め先を選んだ理由(3つまでの複数回答)として「仕事の内容・職種に満足がいくから」が41.0%で最も高くなっています。勤め先を決めるときの判断材料として、仕事の内容が重く見られていることがわかります。だからこそ、仕事内容欄には手間をかける価値があります。
同省が公表している「ハローワークの求人票の記載内容と実際の労働条件の相違に係る申出」では、令和6年度の申出等の件数は3,297件でした。同年度の新規求人件数5,833,519件と比べれば小さな数字ですが、求人票の文面と実際の姿がずれることは現に起きています。書いた内容が現場と合っているかは、会社側が点検し続ける必要があります。
なお、求人票に必ず書く労働条件と、明示した条件が実際と違う場合の扱いは、求人票に必ず書く労働条件と「変更の範囲」で扱っています。
いますぐできる確認方法があります。現在出している求人票の仕事内容欄を、その仕事を知らない人に読んでもらってください。別部署の社員でも家族でもかまいません。読み終えたところで「この人が明日入社したら、朝いちばんに何をしますか」と聞き、答えが返ってこなければ、その欄は書き直しの対象です。
1日の流れに並べ替える手順
書き換えの材料は、机の上ではなく現場にあります。募集する職種の社員を1人つかまえて、15分だけ時間をもらってください。聞くことは次の5つです。
- 出社してから最初の1時間で、何をしていますか
- 午前と午後で、いちばん時間を使っている作業は何ですか
- 1日のうち、社内の誰と、社外の誰と話しますか
- 定時前の30分は、何をして1日を終えますか
- 昨日1日のなかで、想定していなかったことは何が起きましたか
返ってきた答えを時刻の順に並べ、始業・午前・昼・午後・終業前という5つのブロックに畳みます。1ブロックにつき1行、30〜40字程度。合計で200字前後になり、スマートフォンの画面でも一息で読み切れる長さです。
各ブロックには、訪問件数、1日に処理する伝票の枚数、担当エリアの数、扱う機械の台数といった数字を1つ以上入れてください。数字は最も忙しかった日ではなく、平均か「3〜5件」のような幅で書きます。幅で書けば、実際の姿から離れません。
5行書き終えたら、各行が動詞で終わっているかを確認します。「顧客管理」「受発注業務」のように名詞で終わる行には、まだ動作が書かれていません。「訪問した内容を専用システムに入力します」と直せば、読み手の頭に映像が浮かびます。なお、そもそも誰に向けて書くかが定まっていない場合は、先に採用ペルソナを整理してください（詳しくはこちら）。
時間を書けない職種はどう書くか
交替勤務の製造現場、案件ごとに動く保守職、月末に業務が集中する経理。1日の形が毎日違う職種では、時間軸を1本に決められません。この場合は時間軸を捨てるのではなく、区切る単位を置き換えます。
交替勤務なら「日勤シフトの1日」。案件で動く仕事なら「1件を担当したときの流れ」。月次業務が中心の事務なら「月末の1週間」。見出しにその単位を書いてしまえば、読む人は自分がいまどの場面を読んでいるのかを取り違えません。「ある1日の流れ」とだけ書いて例外の多い日を並べるより、誤解が生まれにくくなります。
業務量の波は、隠さずに書いてください。「月末の3営業日は、扱う伝票が平常時の2倍程度になります」のように、事実を1行添えます。なお、求人票へ必ず記載しなければならない事項や、給与・休日といった条件面の訴求については別記事で扱います。仕事量の波は、仕事内容欄が担う情報です。
配属先によって流れが変わる場合の判断基準はひとつです。全パターンを並べず、人数のいちばん多いパターンを1つだけ書きます。そのうえで末尾に「配属先により、◯◯を中心に担当する場合もあります」と1行足します。網羅性より、最後まで読み切れる分量を優先してください。
書き換え前と後を読み比べる(営業・事務・製造)
書き換えるとどう変わるのかを、3職種の記載例で並べます。左が書き換え前、右が書き換え後の一部です。
| 職種 | 書き換え前 | 書き換え後(抜粋) |
|---|---|---|
| 営業 | 法人向け営業活動全般 | 9:00 前日の問い合わせを確認し、訪問の順路を決めます/10:00〜16:00 既存のお取引先を1日3〜5件訪問します |
| 事務 | 一般事務、電話応対、その他付随業務 | 9:00 メールと受注データを確認します/午前中に前日分の受注20〜30件を基幹システムへ入力します |
| 製造 | 製造スタッフ(機械オペレーター) | 8:00 前の勤務からの引き継ぎと、担当する機械3台の始業点検を行います/午前は成形機を操作し、1時間ごとに寸法を測ります |
| 共通する変化 | 動作が書かれていない | 時刻・数量・相手・使う道具の4点が入っている |
営業の例を終業まで書くと、こうなります。始業は問い合わせの確認と順路決め。10時から16時までは訪問。昼食は移動の合間に取る日が多い。16時以降は見積書の作成と、翌日の訪問先への連絡。終業前は日報の入力。ここまで書いてはじめて、1日のうち何時間を社外で過ごす仕事なのかが読む人に伝わります。
書き換え後の文章は、必ず声に出して読んでください。1文が2行を超えたら、そこで切ります。仕事内容欄は読み物ではなく、確認のための文章です。1文に1つの動作という原則を守るだけで、読みやすさは変わります。
公開前の3分チェックと、書いたあとの使い道
書き上げたら、公開する前に現場の社員へもう一度読んでもらいます。聞くのは1つだけ、「違うところはありますか」です。ここで3つ以上の指摘が出たら、推測で埋めた箇所が多いということなので、ヒアリングからやり直します。指摘が1つか2つであれば、その場で直して公開して差し支えありません。
なお、現場の社員が自分の言葉で説明できる募集情報は社員紹介の土台にもなります。紹介が止まる地点と打ち手は、社員紹介が出てこないのは報酬額の問題ではないで扱っています。
書き上げた1日の流れは、掲載して終わりではありません。ブロックごとに「10時から16時までの訪問について、近い経験はありますか」と尋ねれば、面接の質問を毎回考え直す手間がなくなります。答えが具体的に返るブロックと、そうでないブロックは分かれますが、薄い答えは力不足の証拠ではありません。経験の重なりが少ないだけなので、入社後にどこから覚えてもらうかを決める材料になります。
なお、面接の質問項目を事前に設計して評価のバラつきを抑える考え方は、構造化面接の質問項目作成ガイドにまとめています。
面接で確認したい点をさらに絞り込みたい場合は、当社が提供するTekiLens（適レンズ）という選択肢もあります。候補者の特性と職務要件の差を分析し、面接で深く聞きたい点と質問案を提示するサービスです。詳しくは/business/をご覧ください。
掲載後の材料集めも手間はかかりません。応募者と最初に話すとき、「求人票のどのあたりが気になりましたか」と1問だけ聞いてください。読まれている行と、読まれていない行がわかります。次の改稿は、その1問の積み重ねで進められます。
よくある質問
1日の流れは何文字くらいで書けばよいですか。
5つのブロックで各1行、合計200字前後が目安です。媒体の文字数上限が厳しい場合は、終業前のブロックから削ってください。朝いちばんの動作が残っていれば、読む人は仕事の輪郭をつかめます。
未経験者を募集する場合も、同じ書き方でよいですか。
同じ1日の流れで構いません。ただし「最初の1か月は、午前の◯◯を先輩と一緒に担当します」という1行を足してください。すべてをいきなり任されるのか、一部から始まるのかは、経験の浅い方ほど気にする点です。
配属部署ごとに1日が違います。求人票を分けるべきでしょうか。
職種名そのものが変わるなら分けます。職種は同じで配属先だけが違うのなら、1本にまとめて末尾に注記を足すほうが管理しやすくなります。求人票を増やすほど、更新の漏れた箇所から情報が古くなっていきます。
具体的に書きすぎると、応募が減りませんか。
応募の総数だけを見れば減ることもあります。一方で、内容を読んだうえで応募する方の割合が高まることは期待できます。応募数と、面接まで進んだ人数の両方を記録し、2〜3か月単位で比べてみてください。
書いた1日の流れを、面接でどう使えばよいですか。
手軽なのは、ブロックごとに「この時間帯の仕事に近い経験はありますか」と尋ねる方法です。答えの具体性が、ブロックによってはっきり分かれます。TekiLensの検査結果を併用すれば、どの点を深く聞くかを面接の前に整理できます。
参考にした資料
本記事の数値および制度の記載は2026年8月時点の公表資料にもとづきます。最低賃金のように毎年改定される項目や、法令の改正が予定されている項目については、必ず最新の公表資料と所轄の労働局等でご確認ください。
求人の出し方から選考の進め方までを一度に見直したい場合は、無料相談で現状をお聞かせください。自社の状況に合わせて、どこから手を入れるかをご一緒に整理します。
